各システムに実装する過程では、前年度までのIHE-Jに関わる活動で達成された「コネクタソン」の実装ノウハウを援用敷衍すると共に、本年度検討部分についても、IHE-Jの各委員会と密接な連携を取ることで、可能な限りその成果を取り込み、実証フィールドに展開することで、実際に稼動しないと判明しない想定外の問題点抽出や、逆に想定以上の効果が見込める等の評価について、本事業の特色を生かし、鋭意把握することを旨とした。

また、IHE-Jのガイドラインが確定している部分ではこれを遵守し、適用範囲外となるワークフロー部分については、可能な限り標準的手法に置き換えることで、今後策定されることが期待されるIHE-Jガイドラインの拡充との齟齬が起こらないように留意した。

さらに、本事業から積極的に仕様提案することで、国内のみ成らず、日本のIHE-J事業がインターナショナルにおいても主導的有意性を確保可能とするよう努力した。
具体的には、本事業の実施に必要なトランザクションについて、少なくとも現段階で明確なガイドラインが提示されていないものに関しては、本事業の主体である埼玉コンソーシアムからIHE-Jの関係委員会に提案を行うものとし、将来を見据えた相互運用性の普及に資する所存で構築を行った。

併せて過去の事業同様、連携時のコード体系については、（財）医療情報システム開発センター(MEDIS-DC)が公開している、標準画像検査名マスタに準拠したコード（JJ1017バージョン3.0）の採用を継続するとともに、モダリティへの実装を促すスタイルを押し進めることで、本コード体系の普及にも資することが可能であったと考えている。

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